前号:おすすめの離反対策

コロナウイルスによる変化

新型コロナウイルス、どのような影響が出ているか?

患者さんの受診控えも少し緩和してきた傾向にありますが、2020年4月、5月はほとんどの医療機関で患者数が減っています。全体的には、2割、3割減が多い印象ですが、特に小児科や耳鼻科では、患者数の減少が顕著で患者数が5割減というクリニックもあります。

総じて減少傾向にあるのは初診の患者さんです。再診の患者さんは、もともとの信頼関係もあってか、そこまでの影響を受けていないことが多いようです。

オンライン診療、電話再診の反応は?

最近は、オンライン診療を届け出た医療機関が従来の10倍以上になっているそうで、注目されています。今後は、LINEをはじめ多くの新興企業がオンライン診療へ参入することが決まりました。そのため提供されるツールは、ライバル同士で切磋琢磨されることで、ますます便利で使いやすくなっていくと思います。

しかし、オンライン診療や、電話再診を先駆けて行っているクリニックでは、全体的に驚くほどの反応があったかというと、そうではないなぁ…というのが印象です。ただ、潜在的なニーズも多く、相談件数は着実に伸びていっている印象はあります。オンライン診療のメーカーは東京が本社であることが多く、関東圏の状況では「オンライン診療をやっていないところのほうが少ない」とまで言われましたが、東海圏では、そこまでのニーズには至っていないようです。もちろん、今後また、感染拡大が起こった際には状況が一変すると思いますので、先々への備えという意味でも、オンライン診療への導入検討は非常に意味があると思います。

消費者の行動変化にはどのような変化があるか?

総務省統計局から2020年5月8日に、家計調査(2人以上の世帯、2020年3月分)が公表されました。この時期はちょうど学校の一斉休校が始まり、外出自粛要請なども始まった時期です。消費支出は前年同月比で6.0%の減少だったそうです。次の表は、新型コロナウイルスの感染拡大による消費行動に大きな影響が見られた主な品目の前年同時期の比較です。3月分の結果ですので、今の時期とは消費者行動が変わっているかもしれませんが参考までに。

 

こうしてみてみると、旅行業や観光業、エンタメ業は非常に厳しかったことがみてとれます。また、増加傾向にある、1位、2位がゲーム関連というのも納得です。ゲームのやりすぎや、同じ姿勢でずっといることで、身体への影響も多くなってきそうですね。このあたりに対する専門家からの健康に関する情報発信というのもありだと思います。

また、増加の3位になっている保健医療用品に関しても、コロナ罹患のリスクを回避するために予防に意識が向いていたことがみてとれます。ただ、この意識が過度な受診控えの状態を作り出してしまっていることも事実です。子どもの予防接種や基礎疾患の管理、歯科検診など、必要な医療を控えてしまうことで、結果的に自分の健康を害してしまうことにもつながりかねない。だからこそ、専門家からの情報発信として、安全対策は謳いつつも、医療機関を受診しないことによるリスクやデメリットなどを発信し、必要な治療を適切に受けることができる状態をつくっていく必要があるかと思います。そういった意味で情報発信力というのはとても重要です。

次回はアフターコロナに触れていきます。

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